きょうのＮＹ為替市場はドル売りが優勢となっている。特に材料は見当たらないが、今週のトランプ大統領のイラン核合意の離脱や、前日の米消費者物価指数（ＣＰＩ）後の反応を見てドル高の流れに一服感も出ているのかもしれない。週末ということもあり、ドルロングの調整が出ているものと思われる。
ドル円は一時１０９．１５円付近まで下落。日本時間２３時に発表になったミシガン大消費者信頼感指数が予想を上回ったことから１０日線が控える１０９．４０円近辺まで戻したものの、上値を抑えている。
次第に上値が重くなって来ている印象もあるが、前日も５月２日に引き続き１１０円台で跳ね返されており、ロング勢のモメンタムも一旦後退している様子もうかがえる。
ユーロドルは買い戻しが優勢。一時１．１９７０近辺まで上昇する場面も見られた。ユーロドルは２月から４月まで概ね１．２２～１．２４ドルのレンジ取引が続いていたが、４月下旬にそのレンジをブレイクすると一本調子の下げが続き下げ過ぎ感も出ていた。
第１四半期のユーロ圏の指標が弱く、ＥＣＢの出口戦略への不透明感も高まっている。方向感に変化はないと見られているものの、タイミングについては第２四半期の指標次第といった雰囲気が強い。６月の理事会で資産購入に対する次の行動が示されると見られていたが、現在は７月の理事会に先延ばしになるのではとの見方が優勢になりつつある。目先は心理的節目の１．２０ドルと、２００日線が控える１．２０２０ドルが上値レジスタンスとして意識される。
ポンドも買い戻しの動きが優勢。ロンドン時間には１．３５ドル割れを試す場面も見られたものの１．３５ドルちょうど付近の買い需要が強く、ＮＹ時間に入ると１．３６ドル手前まで一時上昇している。
きのうの英中銀金融政策委員会（ＭＰＣ）と英中銀インフレ報告を受けてポンドは売りが強まっている。しかし、市場からは、きのうの反応は行き過ぎとの見方も出ており、カーニー総裁もインタビューで年内の利上げの可能性を示唆していた。
短期金融市場では、確率は下げているものの８月利上げの確率は４７％程度で推移しており、十分可能性は残している。指標にポジティブなものが出れば一気に流れは反転する可能性はありそうだ。
minkabu PRESS編集部 野沢卓美
Source: klug
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